世界株アクティブ投信の日本買いが急増

-


海外投信、日本買い急増


４．５兆円、成長銘柄を厳選

世界株アクティブ投信の日本買いが急増

個別企業を厳選するファンドを通じた海外マネーの日本株買いが活発だ。2026年1～6月の保有純増額は289憶ドル(約4兆5000億円)と半期で過去最大規模となった。JX金属やサンリオなど、高い競争力を強みに世界で稼ぐ顔ぶれの保有増が目立つ。

AI・半導体関連が保有増の上位に

銘柄名　　増加率(倍)　　増加数(万株)
  1. JX金属　　56.2　　535
  2. 日清食HD  　55.9　　557
  3. キオクシア　　28　　372
  4. 関西電　　27.7　　4054
  5. ユニ・チャーム　　26.7　　8338
  6. サンリオ　　25.5　　820
  7. フジクラ　　23.8　　1450
  8. 川重　　19.3　　2995
  9. 東京メトロ　　14.5　　57
  10. 住友電　　11.8　　3349
  11. SUMCO　　11.5　　937
  12. 関電工　　10.3　　318
  13. ティラド　　10　　18
  14. 古川電　　9.5　　185
  15. 三井金属　　9.1　　191
(日本経済新聞2026/8/18）


コメント

コメントを投稿

このブログの人気の投稿

経営者が選ぶ25年の有望銘柄

-
イメージ
投資関係 経営車が選ぶ25年の有望銘柄    主要企業の経営者20人に、2025年の有望銘柄を聞いたところ、伊藤忠商事が首位になった。収益拡大、大胆な投資に踏み切る姿勢は株式市場で評価が高い。 生成AI（人工知能）の普及を受け、インフラや半導体関連も上位に入った。2位の日立製作所はAIの利用拡大で電力需要が増え、電気を効率的に配分する送配電設備の伸びが見込まれる。 4位の信越化学工業は半導体ウエハー需要が一段と伸びるとの観測がある。 世界トップシェアの半導体製造装置を手掛ける東京エレクトロンは8位。 金利の上昇で貸出し利ざやの改善が見込まれる銀行は、9位以内に三菱UFJフィナンシャルグループ、三井住友フィナンシャルフループの2社が入った。 ゲームや音楽、映画など豊富なコンテンツを持つソニーグループは6位だった。 ①I伊藤忠商事　３６点 ②日立製作所　３１点 ③ダイキン工業　２４点 ④信越化学工業　２３点 ⑤富士フィルムホールディングス　１６点 ⑥三菱UFJフィナンシャルグループ　１３点 ⑥ソニーグループ　１３点 ⑧東京エレクトロン　１２点 ⑨ユニ・チャーム　７点 ⑨ファーストリテイリングス　７点 ⑨三井住友フィナンシャルグループ　７点 （1/1日経朝刊より）
続きを読む

万博入場、7つの注意点。原則予約必要・スーツケースNG

-
イメージ
  万博入場、7つの注意点 原則予約必要・スーツケースNG 予約方法や会場のルールなど、事前に知っておくべき7つの注意点をまとめた。 第一に過去の万博では、会期後半に入場者が集中し大混雑したため、安価な前売りで早期の入場を促す。 開幕日から4月26日までに一回使える「開幕券」は大人（18歳以上）4,000円。通常の「1日券」（同7,500円）の半額近い。 開幕から7月18日まで使える「前期券」も同5,000円に抑えた。 次に原則として入場券は日時の予約が必要だ。パソコンやスマートフォンを通じて名前などを登録して万博IDを取得し、電子チケットを購入する。 昨秋からコンビニ店頭などで上のチケットを購入できるようにしたほか、2月下旬になって急きょ、入場ゲート前で来場時に購入できる「当日券」の販売を決めた。ただ、来場予約が多ければ当日券を販売しないこともある。 行列回避へ、日時予約を導入する。万博協会のホームページで予定を確認しなが予約をし、枠をオーバーした場合は抽選になる。 また、幅60,奥行き90、高さ40センチを超える荷物のほか、キャスター付き荷物は会場内に持ち込めない。 東西のゲートでは各100個まで大型荷物を預かるが、1個1万円と高額。 会場内の買い物や飲食はクレジットカード、電子マネー、スマーフォンを用いたコード決済で現金は使えない。 マイボトルやペットボトルの飲料や弁当は持ち込める。ビンや缶、アルコール類の持ち込みは禁止。 万博会場での喫煙は禁止でゲート付近に喫煙所を設ける。 夏場は暑さ対策が必須。ベビーカーや車椅子の利用者は特に注意が必要。 大阪・関西万博　7つの注意点 ①来場は会期前半（４−7月）がお勧め ②入場券は原則として日時予約が必要 ③会場はマイカーの乗り入れ禁止 ④スーツケースなど持ち込めない ⑤会場内はキャッシュレス決済のみ ⑥弁当など食品は持ち込み可能 ⑦夏場は暑さ対策が必須 （3/4日経朝刊朝刊より）
続きを読む

インフレ下の資産運用

-
イメージ
インフレ下の資産運用 注意点は？ 1位．現金はインフレ下では目減り、株式には追い風 「物価上昇するインフレ局面ではモノやサービスに対するお金の価値が低下し、同じ金額で交友できる量が減ってしまう。 企業の業績は値上げができれば上向くこともあり、株式投資は恩恵を受けやすい。 株式などの投資は元本割れするリスクを伴う一方、現預金ばかりでの資産保有だと価値が減っていく面もある。 2位．価格変動に備えて投資先や期間は分散 一つではなく複数の金融商品に投資する「分散投資」は投資の基本。 株式や債権といった商品の種類、投資先の国・地域に加えて、投資のタイミングの分散で大きな損失のリスクを抑えることができる。 ３位．分散投資は値動きが違う資産を組み合わせる 分散投資の手法にも落とし穴がある。 異なる金融商品でも同じ方向に動きやういものがあり、分散していると思っても、同じような指数に連動する複数の投資信託に投資していると分散していることにならない。 ４位．平常心ででいられないような多額の投資は避ける 株式などの相場は１日で大きく変動することもある。 ４月にはトランプ米大統領が発表した関税政策の懸念から、世界の株価は一時急落した。 元本が保証されていない金融商品に過剰な投資をしていると、こうした際に冷静に売買を判断するのが難しくなる。 ５位．ハイリターンな勧誘商品は一般にハイリスク 高いリターンを期待できる資産は損失が生じるリスクも高まる。 投資をする上で基本となる原則だが、株高や高金利を眼の前にすると高リターンに目がくらんでマイナスの材料を見逃してしまう人も少なくない。 ６位．株などの資産価格は中央銀行の金融政策が大きく影響 日銀や米連邦準備委員会（FRB）などの中央銀行による政策金利の引き上げや引き下げは、借入コストなどを通じて株式・債権などの値動きに影響を与える。 各国の中央銀行の金融政策について情報を収集し、先行きを判断するのは株式投資において欠かせない。 ７位．外貨建て資産は円高になると目減り 米国や新興国の株は成長性の高さで投資家の注目を集めやすいが、円高局面においては円に換算した時に実は損をしているケースもある。 為替による目減りのリスクは債権や外貨預金にも共通する。 ８位．全世界株式の投信は実は米国偏重 全世界株式（オール・カントリー）の投信は、...
続きを読む